PS5が転売へと投じた一石　“購入者の選別”はマーケットのスタンダードとなるか【換金くん琴似店ブログ】

　9月17日、満を持して発売日と価格が発表となった『PlayStation 5』。18日から始まった予約では、各販売サイトにアクセスが殺到。連日の混乱が界隈以外でもホットトピックとなっている。
　本稿では、「『PlayStation 5』激動の1週間」へとフォーカスし、巡る動きを追っていく。市場を悩ませる転売の撲滅に、いま一石が投じられた。

・ついに全容が明らかとなった『PlayStation 5』
　これまでスペックなどはつまびらかとなっていたものの、肝心の発売日と価格が未発表だった『PlayStation 5』。フリークが動向を注視するなか、新たなショウケースの開催がアナウンスされたのは、今月12日のことだった。
「発売日は11月12日。価格は39，980円～」

・予約開始とともに始まった仁義なき争奪戦
　ショウケースの翌日には、各所で予約受付がスタート。その中心となったのは、Amazonや楽天ブックスといったゲームを取り扱う大手ECと、ヤマダ電機やビックカメラ、ノジマといった大手家電量販店のオンラインショッピングだ。
　前者においては、早いもの勝ちでの予約販売がおこなわれ、後者においては、一定期間内に手続きをおこなった応募者から抽選で予約を受け付ける方式が採用された。一斉開始時刻となった午前10時には、すべてのサイトがアクセス過多となり、503エラーが多発。誰もが想定した展開で『PlayStation 5』の争奪戦が幕を開ける。
　先着順での受付となったAmazon・楽天ブックスでは、まともにサイトが表示されないなか、数分で売り切れる事態に。Amazonマーケットプレイスには、20万円以上の高値でさっそく転売される同ハードが散見された。抽選倍率を確認できるシステムだったヨドバシカメラ（19日午前10時より予約受付を開始）の状況を参照すると、受付終了ごろで通常版が約40倍、デジタル・エディションが約90倍の競争率となっていた。後発の予約申込や発売日以降の出荷分については、抽選漏れした応募者のほか、新規希望者の参戦も考えうる。しばらくは熾烈な争奪戦が続くに違いない。

・ようやく登場した明確な転売対策と、一方で浮き彫りになる消費者のモラリティ
　こうしたハードの争奪戦は、もはやゲームカルチャーの恒例行事となっている。最近では今年4月以降、コロナ流行などの影響で『Nintendo Switch』が売り切れ続出の大争奪戦へと発展した。同ハードについてはそれから約半年が経った現在でも、新品を自由に購入できない状況が続いている。
　一方、定期的に開催されるこの“お祭り”とセットで語られるのが転売の問題だ。上述した今回のケースでも、転売業者による不当な競争への参加が明るみとなった。パブリッシャー・消費者と転売業者の間でことあるごとに繰り返されてきたこの問題の解決が、ゲーム分野における目下の重要課題となりつつある。しかしながら、現在進行形で展開される『PlayStation 5』の争奪戦においては、対決の終止符へ向けていよいよ戦局が動き出したと言えそうだ。
　18日午前10時の一斉開始時刻とともに予約受付をスタートさせたビックカメラでは、同グループの会員であることと合わせ、過去2年以内の購入歴が申し込みの条件とされた。対象となる期間は予約受付の直前となる2020年9月17日までで、概要の発表タイミングを考えると、後出しでの条件クリアは不可能だった。つまり同グループでは、既存の顧客にしか門戸を開放せず、転売業者の締め出しをおこなった格好だ。
　また、おなじく同時刻から予約受付を開始したジョーシンでは、メールマガジンの購読と合わせ、ゴールドステージ以上の会員ランクを申し込みの条件とした。ゴールドステージとは、直近1年間に総額3万円以上の購入歴があるユーザーの分類だ。つまり同社もビックカメラと同様、上顧客のみに限定して予約を受け付けたことになる。紹介した2社はあくまでも一例で、このほか多くの販売店・サイトが類似する条件を応募の前提とした。
　しかし他方では、Amazonや楽天ブックス、ヤマダ電機などが、特筆なしに予約を受け付けており、結果として不当な申込みが横行している（もしくは、しかねない）実態もある。なかには条件の緩い販売サイトで記念的に抽選へと参加する者もおり、転売という営利目的ではないにせよ、切望するフリークの元へと届きづらくなっている点を見逃してはならない。
　消費者側のモラルが問われる争奪戦や転売の問題。ミスマッチの解消へ向け、少しずつ動き出してはいるものの、まだまだ完全解決には時間がかかりそうだ。

・今後『PS5』の争奪戦はいつまで続く？
　予約開始後の混乱を受け、開発・発売元のソニーは9月20日、Twitter上で声明を出している。その概要は次のとおりだ。
「正直に言って、PS5の予約販売はもっとスムーズに実施できました。本当に申し訳ございません。私たちは今後数日でさらに多くのPS5を予約購入用として出荷する予定であり、近々各販売店に詳細を共有します。また2020年末までに、さらに多くのPS5をお届けできる予定です」
　一部では、2021年3月までに1，500万台が生産される予定だと噂されている。この数字は、2020年9月時点での『Nintendo Switch』の国内総販売台数に匹敵するものだ。現行機である『PlayStation 4』は、同数を世界で販売するのに約1年の時間を要した。発売から間もない期間における十分な台数の確保も、ある面では転売対策のひとつと呼べるのかもしれない。
　現状では、切望するすべてのフリークに発売日に届くことは難しいと考えられるが、2020年末、あるいは2021年3月までには、供給不足感も緩和されると思われる。発売日に手に入れたい人にとっては、その数か月が永遠のようにも長く感じられるだろうが、あまり悲観する状況ではないこと、しばしの我慢で転売に加担せずに済むことを最後にお伝えしておきたい。

PS5が転売へと投じた一石　“購入者の選別”はマーケットのスタンダードとなるか
残念ですがビックとジョーシンの条件では転売防止にならないでしょう。別商品の転売で利用してるでしょうから。とりあえず欲しいゲームなければ焦らない、でいいんじゃないでしょうか。